食糧危機を菜園で生き抜け

いま日本のスーパーマーケットには食料品や日用雑貨があふれるほど販売されています。しかし、それが早ければ来年、すっからかんに枯渇する予測があります。それはどの程度の確率でしょうか。また、その理由と対策を考えてみます。（本気モード）。

2019年10月に開かれた「イベント201」。
於：ジョンズホプキンス大学

このイベントは、コロナウイルス・パンデミックの恐怖を民衆に与えるため、一連の「シミュレーション」を行い、実施シナリオを明確にしました。
・内容：ワクチン対応ができない架空の新型ウイルスによって1年半で6,500万人が死亡するというシナリオを公開。この催しにはゲイツ財団も加わりました。

この「演習」は、以下の特質を持っていた。
①現在の状況を予測していた。
②現在の世界政府の対応を予測した。
　・ワクチンパスポートの作成
　・バイオセキュリティ・ネットの確立
　・ネット上の「偽情報」によるインフォデミックの取り締まり

このことから、国際支配権力はシミュレーションでイベントの実施を予告する疑いが濃厚であるとみられます。

2015年11月ワシントンDC。
於：世界自然保護基金（WWF）の本部　
主催：世界自然保護基金＆アメリカ進歩センター

食糧危機のシミュレーション「Food Chain Reaction」が開催された。

・内容：2020年代に起こり得る一連の危機への対応について議論。
　①長期平均の400％に迫る価格高騰が引き起こす2大食糧危機。
　②気候変動による一連の異常気象。
　③パキスタンとウクライナの政権崩壊。
　④バングラデシュ、ミャンマー、チャド、スーダンにおける飢餓と難民の危機。

この中に今回のウクライナ戦乱による影響が盛り込まれているので注意してほしい。（太字・赤文字）

（1）グローバリストたちは、世界の食料供給における支配強化の必要性を説いたロックフェラー財団の報告書「Reset The Table」を発行している。
（2）中国共産党の「クリーン・ユア・プレート・キャンペーン」は、「食品の浪費」を監視・処罰し、食品製造プロセスの管理を強化することで、経済における社会改良主義的な管理体制をすべての中国国民に強いている。

こうした計画性の事前告知で、彼らはどう先手を打っているか？

傍証（1）：
最近、バイデンは次のように発表しました。「これらの（ロシア）制裁の代償は、ロシアだけでなく、ヨーロッパ諸国や我が国を含む膨大な数の国々にも下がっています。」と述べ、バイデンとディープステートが世界的な食糧不足を計画してきたことを匂わせている。

傍証（2）：
ビル・ゲイツはアメリカ最大の農地所有者である。農産物が「貴金属並み」に高騰することを予測しているかのようだ。

支配権力が考えることは一本しかない。

以下は呼称は違っても同じ思想が流れていることがわかる。

●「グレートリセット」
●「持続可能な開発SDGs」
●「21世紀のためのアジェンダ」
●「ビジョン2050」

これらに共通する思想は以下のとおり。
（1）金融経済から食生活、日常生活まで壊滅させる。
（2）免疫疾患などの副作用で人ロを削減する。
（3）壊滅後、デジタル化やグローバル企業独占での事業再編を断行する。
これらは「グローバル寡頭権力による計画と実行」であり、各国政府の上位に位置する超越性を持っている。
また、予告したことを必ず実行するという自己顕示性を持っている。

以上、みてきたパズルのピースを組み合わせると、Food Chain Reactionが「予測」した通り、2020年から2030年という時期に、意図的に作られた食糧危機に突入していることは100％間違いありません。そして、それはさらに100％悪化していくでしょう。

グローバリストのアジェンダはすべて同じ方向を向いています。彼らは危機を利用して、農場から食卓までの世界の食糧供給を「再構築」します。
（1）小規模農家を破産させてグローバルなアグリビジネスが独占する。
（2）遺伝子組み換え作物や昆虫食、実験室で作られた「肉」などのフランケンフードしか選択肢がない市場に切り替え、そのビジネスをグローバル企業が独占する。

（3）飢餓と自殺で人ロ削減。

・ロシアからのガス輸出が停止し、天然ガス価格の上昇により窒素肥料が不足し、それが原因で食品価格が上昇。
・中国が商業用肥料のもう一つの主要原料であるリン酸塩の全輸出停止を決定

まさに予定通り、農家は今、グローバリストが掲げる2030年アジェンダの「ネット・ゼロ」目標を達成するために、炭素排出量の削減を開始するよう求められています。
このような措置を実施することで農業部門にかかる追加的な財政負担は、すでに本格的な危機に陥っている農業部門にとって、これ以上ないほど厳しいものになり破産が避けられません。
農業事業体の破産は食糧供給停止を意味し、今後も回復は見込めません。

①共同
・あなたの地域の生産者から直接入手可能なものを見つけ、今すぐ生産者との関係を築くこと。
②備蓄
・腐りにくい基礎食品の短期的なストックを用意する。
・小麦、米、豆、麺類など、長期保存できる主食を準備する。
③独立
世界的な食糧供給システムと、その食糧を流通させるスーパーマーケットからの独立性を高める。そのためには、各家庭が自ら自給栽培をする。

真の中長期独立性を得るためのアイデア。
「都市＆農家共同経営」

JA問屋システムでのコメ供給に代わる、直接的なコメ入手方法を考える。

（1）農家への出資
地域の農家と消費者を直接結びつけるもの。
会員は農家へ出資する。作物の種付けの段階で注文することができる。

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（2）農家の経営
出資金で経営する。種子や機材など、シーズン中の農業に必要な資金を前もって確保できる。

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（3）配達
シーズン中、農家は毎週美味しくて健康的な食品を所定の場所に配達し、会員がそれを受け取る。

※圧倒的な信頼関係がベースにないとできない。

※貨幣経済があっての出資となるが、収穫までの間にインフレで目減りしてしまう可能がある。

※農家のエリアによって以下のリスクがあり収穫を保証できない。

①天候不順　異常気象　干ばつ　昨年は刈り取り時期に大雨が連続し収量半減（阿南市）

②獣害　イノシシやシカや猿が民家まで出没し稲作を横取り（阿南市内）

③石油の供給難によりコンバインやトラクターが動かせない事態

種子法、種苗法の規制をかんがみながら、F1遺伝子種子ではない固定種子をつかって、循環栽培可能な方法を模索する。

都市生活が生存維持に適さないことを知る。

①上記課題以外に、マイクロカプセル化学物質による香害。
②電磁波5G暴露による被害。
③都市に菜園がなく、あっても略奪される。
④都市勤務生活では菜園などする時間がない。
⑤都市勤務生活で収入を得ても、食料が高価で買えない。

そこで適度な過疎地域移住を早急に考える。

（1）適度に空き家がある。
（2）適度なアルバイト収入がある。
（3）中古軽自動車購入で最低交通確保（バイク可能）。
（4）空き農地借り菜園実施。
（5）農家手伝いで農機具借りられ一石二鳥。
（6）適度な通学環境。
（7）先駆者との交流と情報交換（だいじ）。

世界の支配者になろうとしている人たちは、すでにその計画をあなたに伝えています。食糧不足がやってくることはわかっていますし、食糧主権がなければ真の主権はないこともわかっています。私は毎日ツイッターで菜園着手を呼びかけています。アセンション実践倶楽部の過去ログには菜園関係の記事や動画が豊富で、こちらでも菜園自給を呼び掛けています。

なのに、あなたはなにもしていませんよね？

時間はありません。あなたの家族がスーパーの棚に頼らないようにするために、腹をくくり腕まくりをする時が来たのです。それは、いまでしょ。